保証金等などの準備資金が不要でビジネスを開始できます。2012年12月新発売の「生ゴミ処理機」で、全国の多くの地方自治体から助成金・補助金(8,000～50,000円)が支給される普及促進機器です。
ゴミ問題の解決の一助となります。